同棲の初期費用として、まずは2人で50万〜100万円程度を貯金しておくと、一般的な賃貸物件への引っ越しに対応しやすくなります。家賃が高い物件や家具・家電を一からそろえる場合は、100万〜150万円前後必要になることもあります。
必要な金額は、主に家賃、敷金・礼金の有無、引っ越し距離、家具・家電をどこまで買うかで変わります。家賃だけで決めず、契約費用と生活用品を分けて計算することが大切です。
同棲の初期費用は「家賃の5〜10か月分」を目安に考える
同棲の初期費用は、賃貸契約費用、引っ越し費用、家具・家電、生活用品を合計して考えます。目安としては、家賃の5〜10か月分程度を見ておくと、必要額を計算しやすくなります。
| 項目 | 目安 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 賃貸契約費用 | 家賃の3〜6か月分程度 | 敷金、礼金、前家賃、仲介手数料、保証料、火災保険料など |
| 引っ越し費用 | 数万円〜十数万円程度 | 荷物の量、距離、時期、作業人数などで変動 |
| 家具・家電 | 10万〜30万円程度 | 冷蔵庫、洗濯機、寝具、カーテン、テーブルなど |
| 日用品 | 数万円程度 | 調理器具、食器、洗剤、掃除用品など |
上表の金額はあくまで計算用の目安です。実際の料金は物件の契約条件、購入する商品、引っ越し時期によって変わるため、最終的には見積もりを合計してください。
家賃10万円の同棲で必要な金額の計算例
仮に、2人で家賃10万円の部屋へ引っ越し、家具・家電を一部買い替える場合は、次のように計算できます。
| 項目 | 計算例 |
|---|---|
| 賃貸契約費用 | 家賃5か月分として50万円 |
| 引っ越し費用 | 10万円 |
| 家具・家電 | 20万円 |
| 日用品 | 5万円 |
| 合計 | 85万円 |
この計算例では、10万円×5か月分+10万円+20万円+5万円=85万円です。実際には、敷金・礼金がない物件なら下がる可能性がある一方、礼金や前家賃が多い物件、繁忙期の引っ越しでは上がる可能性があります。
賃貸契約費用に含まれる主な項目
賃貸契約費用は、家賃だけでなく複数の費用で構成されます。申し込み前に、見積書の項目と支払うタイミングを確認しましょう。
- 前家賃:入居する月や翌月分の家賃
- 敷金:退去時の原状回復費用などに充てられる費用
- 礼金:貸主に支払う費用。返金されないのが一般的
- 仲介手数料:不動産会社へ支払う手数料
- 保証会社の利用料:家賃保証会社を利用する場合の費用
- 火災保険料:入居中の火災や水漏れなどに備える保険料
- 鍵交換費用など:物件や契約条件によって発生する費用
「敷金・礼金ゼロ」と書かれていても、保証料、保険料、前家賃、鍵交換費用などが不要とは限りません。初期費用の総額と、契約時に必須の項目を不動産会社に確認してください。
家具・家電を購入するなら予算を分けておく
実家や現在の住まいから持ち込める家具・家電が多いほど、初期費用は抑えられます。反対に、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、寝具、カーテンなどをすべて買う場合は、契約費用とは別にまとまった予算が必要です。
最初に必要になりやすい家具・家電
- 冷蔵庫
- 洗濯機
- 電子レンジ
- 寝具
- カーテン
- 照明器具
- テーブルや椅子
- 掃除機や掃除用品
購入費を抑えたい場合は、すべてを入居日にそろえる必要があるか考えます。例えば、テレビや収納家具などは、生活を始めて部屋の広さを確認してから購入しても問題ありません。
貯金額は「初期費用」と「予備費」を分けて考える
契約費用を支払えるだけの貯金では、入居後の生活が苦しくなる可能性があります。初期費用とは別に、引っ越し後の生活費や急な出費に備える予備費も残しておきましょう。
特に、同棲開始と同時に退職する、転職する、収入が不安定になるといった事情がある場合は、必要な貯金額が増えます。目安を決めるときは、次の式で考えると整理しやすくなります。
必要な貯金額 = 賃貸契約費用 + 引っ越し費用 + 家具・家電費用 + 日用品費 + 予備費
予備費をいくら残すかは、2人の収入、毎月の固定費、仕事の安定性によって異なります。初期費用を払ったあとに、家賃や食費など数か月分の生活費がまったく残らない場合は、入居時期を延ばす、家具を後から買う、家賃の低い物件を選ぶといった調整を検討しましょう。
貯金額の目安を条件別に判断する
| 状況 | 貯金の考え方 |
|---|---|
| 家具・家電を多く持ち込める | 契約費用と引っ越し費用を中心に計算する |
| 家具・家電をほぼ持っていない | 契約費用とは別に、家具・家電の購入費を多めに確保する |
| 敷金・礼金がある物件を選ぶ | 家賃数か月分の契約費用を見込む |
| どちらかの収入が不安定 | 初期費用後に残す予備費を増やす |
| 繁忙期に引っ越す | 引っ越し料金が変わる可能性があるため、早めに見積もりを取る |
迷う場合は、最低限の費用だけでなく、家具・家電と予備費を含めて100万円前後を一つの確認ラインにすると判断しやすくなります。ただし、家賃が高い地域や家具をすべて購入する場合は、100万円を超えることもあります。
同棲前に2人で決めておきたいお金のルール
初期費用をいくら貯めるかだけでなく、誰がいくら負担するかも事前に決めておきます。収入が同じなら折半、収入に差があるなら収入の割合に応じて負担するなど、2人が納得できる方法を話し合いましょう。
- 敷金・礼金や仲介手数料を誰が負担するか
- 家具・家電を購入した場合の所有者
- 毎月の家賃、光熱費、通信費、食費の分担方法
- 退去時の費用をどう分けるか
- 別々に管理する費用と共同で支払う費用
家具・家電を一方だけが多く購入すると、退去時や別れたときに分けにくくなることがあります。高額なものを購入する前に、支払い方法と所有者を決めておくとトラブルを避けやすくなります。
同棲の初期費用を計算する順番
- 希望する家賃の上限を決める。
- 候補物件の初期費用見積もりを取り、契約時の必須費用を確認する。
- 引っ越し業者の料金や、自分たちで運ぶ場合の交通費を計算する。
- 持ち込める家具・家電と、購入が必要なものを分ける。
- 日用品の購入費と、入居後に残しておく予備費を加える。
- 合計額を2人の貯金額と比較し、足りない場合は物件や購入内容を見直す。
最初に行うことは、希望物件の家賃だけでなく、敷金・礼金、前家賃、保証料、保険料などを含めた契約費用の見積もりを取ることです。そこに引っ越し費用、家具・家電、日用品、予備費を加えると、必要な貯金額を具体的に判断できます。
同棲の初期費用は、家賃や持ち物によって大きく変わります。目安は2人で50万〜100万円程度ですが、家具・家電をそろえる場合や予備費まで確保する場合は、100万〜150万円前後を想定して計算しましょう。







