同棲の家賃が高すぎるか判断する基準は？

同棲の家賃が高すぎるかは、2人の手取り月収に対する住居費の割合で判断するのが基本です。目安は、家賃だけで手取り月収の25％以内、管理費・共益費などを含む住居費で25〜30％以内です。

30％を超えても必ず高すぎるとは限りませんが、食費や貯金、片方の収入が減ったときの生活費まで考えると、同棲では慎重に判断する必要があります。

同棲の家賃が高すぎるか判断する基準

まず、家賃ではなく、2人分の手取り月収に対する「毎月の住居費」で計算します。住居費の割合は、次の式で求められます。

住居費の割合＝家賃・管理費などを含む月額住居費 ÷ 2人の手取り月収 × 100

住居費の割合	判断の目安
25％以内	比較的無理のない範囲。ただし、他の支出や貯金額も確認する
25〜30％	一般的な目安の範囲。生活費や将来の支出によっては見直しが必要
30〜35％	高め。毎月の貯金や大きな出費に影響しないか確認する
35％超	高すぎる可能性が高い。家賃を下げるか、他の支出を具体的に減らす必要がある

この割合はあくまで判断の目安です。車の有無、奨学金やローン、結婚・引っ越しの予定などによって、無理のない家賃は変わります。

高すぎるか判断するときは、家賃だけでなく、毎月必ずかかる住まい関連の費用を含めます。

たとえば、家賃8万円、管理費5,000円、駐車場代1万円なら、判断に使う月額住居費は8万円ではなく9万5,000円です。

電気・ガス・水道代は、物件や季節によって変わるため、家賃の割合とは分けて管理しても構いません。ただし、住居にかかる総額を確認するときは、光熱費やインターネット料金も別途加えてください。

次の表は、住居費を手取り月収の25〜30％とした場合の計算例です。実際の契約可能額や生活の余裕を保証するものではありません。

たとえば、2人の手取り月収が合計40万円で、家賃と管理費を合わせて12万円なら、住居費の割合は「12万円÷40万円×100」で30％です。目安の上限に近いため、毎月の貯金や他の固定費を確認して判断します。

2人の収入を合計して払える場合でも、片方の退職や休職、転職などで収入が減ると、家賃の負担が急に重くなることがあります。特に、同棲を始めたばかりで将来の収入が安定していない場合は、合計収入だけで判断しないことが大切です。

少なくとも次のケースで、生活が成り立つかを確認してください。

片方の収入だけでは家賃を払えないこと自体が問題とは限りません。ただし、収入が減ったときに、貯金を取り崩し続けたり、生活費を借りたりしなければならないなら、家賃は高すぎる可能性があります。

家賃が目安の範囲内でも、他の固定費が大きいと生活は苦しくなります。住居費を決める前に、毎月の手取りから次の支出を引いてみましょう。

残った金額で、予想外の出費や各自の自由に使えるお金まで確保できるなら、家賃が30％前後でも許容できる場合があります。反対に、家賃が25％程度でも、ローンや車の費用が大きければ高すぎることがあります。

次の状態が続くなら、同棲の家賃を見直すことをおすすめします。

一時的な出費で赤字になる場合と、毎月の収支が赤字になる場合は分けて考えます。毎月赤字になるなら、家賃だけでなく、通信費・保険・車関連費などの固定費も同時に見直します。

収入差があるカップルは、家賃を単純に半分ずつにすると、収入が少ない側の負担が大きくなることがあります。家賃の分担方法は、主に次の3つです。