同棲の家賃は手取りの何割が目安？

同棲の家賃は、2人の手取り月収を合計した25％前後が目安です。生活費や貯金に余裕を持たせたいなら20〜25％、立地や広さを優先する場合でも30％以内に抑えると、家計を管理しやすくなります。

同棲の家賃は手取りの25％前後が目安

家賃の割合は、次の式で計算します。

家賃の割合＝家賃と管理費などの合計額÷2人の手取り月収×100

家賃だけでなく、管理費・共益費など毎月必ず払う費用も含めて考えるのがポイントです。一般的な賃貸住宅の目安としては、次のように考えると判断しやすくなります。

「家賃は手取りの3割」という考え方もありますが、同棲では家賃以外に食費、水道光熱費、通信費、日用品費などがかかります。そのため、無理なく暮らすことを優先するなら、3割より低い25％前後から検討するのが無難です。

手取り別の家賃目安

次の金額は、2人の手取り月収に対して家賃を20〜30％にした場合の計算例です。実際の契約可能額や生活の余裕を保証するものではありません。

たとえば、2人の手取り月収が合計40万円なら、25％の家賃は「40万円×0.25」で10万円です。管理費が1万円かかる物件なら、家賃本体は9万円程度までに抑える必要があります。

家賃の負担割合は収入に合わせて決める

2人の収入が同じなら、家賃を半分ずつ負担しても問題ありません。一方、収入に差がある場合は、家賃を単純に折半すると、収入が少ない側の負担が重くなることがあります。

負担割合を決める方法の一つが、手取り収入に応じて分ける方法です。たとえば、手取りがAさん20万円、Bさん30万円で家賃が10万円の場合、合計50万円に占める割合に応じて、Aさん4万円、Bさん6万円とします。

ただし、負担割合は収入だけで決める必要はありません。食費や家具・家電の購入費、家事の分担、奨学金やローンの返済なども含め、2人が納得できるルールを事前に決めることが大切です。

手取りの25％以内でも家賃を下げたほうがよいケース

家賃が手取りの25％以内でも、次のような支出が大きい場合は、さらに低い割合を目安にすると安心です。

• 自動車ローンや奨学金などの返済がある
• 車の維持費や高額な通勤費がかかる
• 毎月一定額を貯金したい
• 結婚、出産、転職など近い将来の支出がある
• どちらかの収入が不安定、または残業代に左右される
• 家賃以外の管理費、駐車場代、固定費が高い

特に、2人の収入のうち一方がなくなると家計が成り立たない場合は、合計手取りだけで判断しないようにしましょう。片方の収入だけになった場合でも、一定期間は生活できる家賃かを確認すると、同棲後の負担を抑えやすくなります。

同棲の家賃を決めるときの確認手順

1. 毎月の手取りを確認する。給与明細をもとに、変動する残業代や一時的な手当は少なめに見積もります。
2. 家賃以外の固定費を合計する。駐車場代、管理費、通信費、保険料、ローン返済などを洗い出します。
3. 食費や水道光熱費などの生活費を見積もる。現在の支出を参考にし、季節によって変わる費用も考慮します。
4. 毎月の貯金額を先に決める。残った金額で家賃を決めるのではなく、貯金後も無理なく払える範囲を確認します。
5. 家賃と管理費などの合計を手取りで割る。20〜25％を中心に、30％を超えないか確認します。

入居時には、敷金・礼金・仲介手数料・引っ越し費用・家具家電の購入費など、毎月の家賃とは別の費用も発生します。家賃の割合だけでなく、契約時に必要な金額を準備できるかも確認しておきましょう。

迷ったら家賃は手取りの25％を基準にする

同棲の家賃は、2人の手取り月収の25％前後を基準にし、貯金やローン返済などの負担が大きければ20％程度まで下げると判断しやすくなります。30％を超える物件を選ぶ場合は、家賃以外の支出と、片方の収入だけになった場合の家計まで確認しましょう。

まずは2人分の手取りを合計し、管理費や駐車場代を含めた毎月の住居費を25％で計算してください。その金額で生活費と貯金を両立できるかを確認してから、物件の候補を絞るのがおすすめです。