同棲の引っ越し費用は、賃貸契約の初期費用、引っ越し業者代、家具・家電の購入費を合わせて考えます。2人分の合計は、家賃や荷物の量によって大きく変わりますが、数十万円から100万円前後になることがあります。
特に費用が変わるのは、家賃、敷金・礼金の有無、引っ越し時期、家具・家電を新しく買う量です。
同棲の引っ越し費用の主な内訳
費用は、次の5つに分けると整理しやすくなります。
| 項目 | 主な費用 | 金額を左右する条件 |
|---|---|---|
| 賃貸契約の初期費用 | 敷金、礼金、前家賃、仲介手数料、保証料など | 家賃、契約条件、敷金・礼金の有無 |
| 引っ越し業者代 | 荷物の運搬費 | 距離、荷物量、時期、曜日 |
| 家具・家電 | 冷蔵庫、洗濯機、ベッド、カーテンなど | 持ち寄れる物、新しく買う物 |
| 生活用品 | 食器、調理器具、収納用品、洗剤など | 現在の持ち物、購入する品質や数量 |
| 各種手続き・退去費用 | 旧居の退去費用、粗大ごみ、住所変更など | 現在の住まいの契約や不用品の量 |
賃貸契約の初期費用は家賃の数か月分
賃貸契約時には、家賃だけでなく、敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、保証会社の利用料、火災保険料、鍵交換費用などがかかる場合があります。
契約条件によって異なりますが、初期費用は家賃の4〜6か月分程度を見込むと計画しやすいでしょう。ただし、敷金・礼金がない物件や、仲介手数料が異なる物件では少なくなることがあります。
初期費用の計算例
仮に家賃10万円で、契約時の費用が家賃5か月分かかる場合は、次のように計算します。
10万円×5か月分＝50万円
これは説明のための計算例であり、実際の契約金額ではありません。見積書では、次の項目を一つずつ確認してください。
- 敷金
- 礼金
- 前家賃・日割り家賃
- 仲介手数料
- 保証会社の利用料
- 火災保険料
- 鍵交換費用
- 契約事務手数料や消毒費用など
契約書や見積書に記載がない費用を、必要ないと判断してはいけません。請求内容が分からない場合は、項目名と支払いの必要性を不動産会社に確認しましょう。
引っ越し業者の費用は荷物量と時期で変わる
引っ越し業者の料金は、2人分の荷物量、移動距離、引っ越しの時期、曜日、時間帯によって変わります。大型家具・家電が多い場合や、階段作業がある場合は高くなることがあります。
一般的には、複数の業者から見積もりを取り、次の条件をそろえて比較すると違いが分かりやすくなります。
- 引っ越し元と引っ越し先の住所
- 希望日と時間帯
- 家具・家電の種類と数量
- 段ボールの数量
- エレベーターの有無
- 不用品の処分や荷造りを依頼するか
引っ越し費用だけでなく、段ボールの追加料金、不用品回収費、洗濯機の設置費などが別料金になっていないかも確認が必要です。
家具・家電は「持ち寄る物」と「買う物」を分ける
同棲では、家具・家電をすべて新しく購入すると費用が大きくなります。まず2人の持ち物を一覧にし、重複する物と不足する物を分けましょう。
| 分類 | 例 |
|---|---|
| 大型家電 | 冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、掃除機 |
| 大型家具 | ベッド、ソファ、テーブル、収納家具 |
| 住居設備 | カーテン、照明、物干し用品 |
| 生活用品 | 食器、調理器具、寝具、洗剤、タオル |
冷蔵庫や洗濯機は、容量や設置場所によって選ぶ商品が変わります。購入前に、部屋の間取り、搬入経路、コンセントの位置、扉の開く向きを確認してください。
家具・家電の購入費は、持ち寄れる物が多いかどうかで大きく変わります。新生活に必要な物を一度にすべて買わず、入居直後に必要な物と、後から買える物に分ける方法もあります。
忘れやすい費用も合計に入れる
引っ越し費用を計算するときは、契約費用や引っ越し業者代だけでなく、次の費用も見込んでおきましょう。
- 旧居の退去費用や原状回復費用
- 旧居の最終月の家賃や日割り家賃
- 粗大ごみや不用品の処分費
- 新居のカーテンや照明の購入費
- 住所変更や各種登録に伴う交通費・郵送費
- インターネット回線や設備の工事費
- 入居直後の食費や日用品費
旧居の退去費用は、契約内容や部屋の状態によって異なります。敷金が返金される場合もありますが、返金額を引っ越し資金として先に計算しないほうが安全です。
同棲の引っ越し費用はいくら用意すればよいか
具体的な金額は物件や荷物によって異なりますが、次の式で必要資金を見積もれます。
必要資金 ＝ 賃貸契約の初期費用 ＋ 引っ越し業者代 ＋ 家具・家電代 ＋ 生活用品代 ＋ 予備費
たとえば、家賃10万円の物件で契約初期費用を50万円、引っ越し業者代を10万円、家具・家電と生活用品を20万円と仮定すると、次の計算になります。
50万円＋10万円＋20万円＝80万円
この金額に、退去費用や予想外の購入費に備える予備費を加えます。上の金額は仮定に基づく計算例であり、実際の相場や請求額を示すものではありません。
費用の分担方法は事前に決める
同棲の引っ越しでは、費用を折半する方法のほか、収入に応じて負担割合を決める方法もあります。大切なのは、支払う前に分担方法を合意しておくことです。
次のように費用を分けて管理すると、後から確認しやすくなります。
- 賃貸契約費用：折半または収入割合
- 引っ越し業者代：折半または荷物量に応じて分担
- 家具・家電：購入者を決め、共有財産か個人所有かを確認
- 生活用品：共通の財布や共同口座から支払う
- 退去時の費用：契約者や原因に応じて事前に話し合う
特に、どちらか一方の名義で購入した家具・家電をどう扱うかは、購入時に決めておくとトラブルを防ぎやすくなります。
引っ越し前に確認する順番
- 家賃だけでなく、賃貸契約の見積書にある初期費用の合計を確認する。
- 2人の家具・家電を一覧にし、持っていく物と処分する物を決める。
- 引っ越し業者に同じ条件で見積もりを依頼する。
- 新しく購入する家具・家電と生活用品をリスト化する。
- 旧居の退去費用や不用品処分費を確認する。
- 費用の分担方法と支払う時期を2人で決める。
- 予備費を残したうえで、必要な現金を用意する。
まずは、候補物件の家賃をもとに賃貸契約の初期費用を確認し、その後に引っ越し代と家具・家電代を足すと、同棲開始に必要な金額を把握しやすくなります。
