同棲の生活費はどう見積もればいい？

同棲の生活費は、毎月必ず出る固定費・月によって変わる変動費・年に数回の特別費に分けて見積もると、実際の支出に近づけやすくなります。家賃だけでなく、食費や光熱費、日用品、個人の支出まで洗い出し、2人分の合計と1人あたりの負担額を計算しましょう。

同棲の生活費は「共有費」と「個人費」に分けて考える

最初に、2人で使うお金と、それぞれが個人で支払うお金を分けます。共有費だけを合計すると、実際に必要な手取り額を少なく見積もるおそれがあります。

たとえば、家賃は共有費でも、通勤費や趣味のお金は個人費です。どちらか一方の支出を共有費に含めるかどうかは、2人で事前に決めておきます。

月ごとの見積もりでは、次の項目を一覧にすると漏れを防げます。

家賃や定額サービスは毎月の金額をそのまま入れます。光熱費や食費のように変わる項目は、直近数か月の実績があれば平均を使い、実績がなければ少なめに決めず、余裕を持った金額で仮置きします。

住む部屋の家賃上限を決める。

家賃だけでなく、共益費や管理費、駐車場代など、契約時に毎月発生する費用も含めて記入します。
共有費を項目別に書き出す。

光熱費、通信費、食費、日用品費などを、項目ごとに分けて記録します。「その他」にまとめすぎると、どこで使いすぎたか分からなくなります。
それぞれの個人費を足す。

通勤費、スマートフォン料金、保険料、奨学金の返済、趣味や交際費など、同棲後も個人で必要な支出を加えます。
年に数回の支出を月額に直す。

年間で12万円かかる家具の買い替え費や帰省費があるなら、計算上は「12万円÷12か月＝月1万円」として、毎月の見積もりに加えます。
収入と比べ、予備費を残せるか確認する。

見積もった生活費を2人の手取り収入から引き、貯蓄や急な出費に回せる金額が残るか確認します。変動費には、計算上の合計に一定の予備費を上乗せしておくと、赤字を防ぎやすくなります。

以下は実際の相場ではなく、計算方法を示すための仮定例です。住む地域、家賃、外食の頻度などによって金額は変わります。

この仮定例では、共有費は「100,000円＋20,000円＋10,000円＋60,000円＋10,000円＋10,000円＝210,000円」です。折半するなら、共有費の負担は1人あたり月105,000円になります。

ただし、ここに個人のスマートフォン料金、保険料、通勤費、衣服費、交際費などは含まれていません。実際に必要な1人あたりの金額を出すには、共有費の負担額＋自分の個人費で計算します。

収入が同程度なら折半が分かりやすい一方、収入や個人の固定費に差がある場合は、負担割合を変える方法もあります。