同棲中のボーナスを貯金するルールは、「誰の収入か」と「何のためのお金か」を分けて決めるのが基本です。おすすめは、ボーナスを全額共有にせず、生活費・共同貯金・個人で使う分に分ける方法です。
収入差がある場合は金額を同じにするのではなく、手取り額や毎月の負担割合に合わせると、不公平感を抑えやすくなります。ルールは口約束だけでなく、金額・目的・使う条件までメモしておきましょう。
同棲中のボーナスは「共有分」と「個人分」に分ける
ボーナスの扱いに正解はありませんが、全額を共有口座に入れるより、共有分と個人分を分ける方法が話し合いやすいでしょう。ボーナスは毎月の給与と違い、支給額や支給時期が変わることもあるためです。
まずは、次の3つに分けて考えます。
- 共同生活に使う分：引っ越し、家具・家電、家賃などのためのお金
- 共同で貯める分：生活防衛資金、旅行、結婚などの共通目的のお金
- 個人で使う・貯める分：趣味、個人の貯金、資格取得、親への贈り物など
たとえば、ボーナスの手取りを「共同貯金50％、共同支出20％、個人分30％」のように決めます。ただし、この割合は計算例であり、実際には収入、家賃、貯金目標、将来の予定に合わせて調整してください。
最初に決めるべき同棲のボーナス貯金ルール
話し合いでは、次の5項目を決めるとルールが曖昧になりにくくなります。
- ボーナスのうち、いくらを共同のお金にするか
- 共同のお金を何に使うか
- 誰がいくら負担するか
- 共同のお金を引き出す条件
- 同棲を解消した場合のお金の扱い
特に重要なのは、共同貯金の目的です。「将来のため」とだけ決めると、使ってよいのか判断しにくくなります。「引っ越し費用として30万円」「生活費3か月分」「年1回の旅行費用」のように、目的と目標額を具体化しましょう。
負担割合は「同額」か「収入割合」で決める
ボーナスの共同貯金額は、2人が同額を出す方法と、手取り収入の割合に応じて出す方法があります。どちらがよいかは、収入差と毎月の生活費負担によって変わります。
| 決め方 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|
| 同額を出す | 収入や毎月の負担が近い | 収入差が大きいと負担感が偏る |
| 収入割合で出す | 収入や家賃負担に差がある | 手取り額の確認が必要 |
| 目標額を決めて分担する | 引っ越しや旅行など目的が明確 | 目標達成後の扱いも決める必要がある |
同額で貯金する場合
たとえば、2人がそれぞれボーナスから10万円ずつ共同貯金に入れる方法です。収入が近く、毎月の家賃や生活費も同じくらい負担している場合に向いています。
ただし、片方の手取りが少ない場合は、同額というだけで公平とは限りません。共同貯金後に個人で自由に使える金額まで確認しましょう。
収入割合で貯金する場合
仮に、Aさんのボーナス手取りが40万円、Bさんが20万円で、共同貯金に合計12万円入れるとします。手取りの割合が2対1なら、Aさんが8万円、Bさんが4万円を負担する計算です。
計算式は次のとおりです。
Aさん：12万円×40万円÷60万円＝8万円
Bさん：12万円×20万円÷60万円＝4万円
これは説明のための仮定例です。実際に収入割合を使う場合は、税引き後の手取り額と、家賃・光熱費などの毎月の負担も合わせて判断してください。
ボーナスの共同貯金は目的別に分ける
共同貯金を1つにまとめると、何に使えるお金なのか分かりにくくなります。目的ごとに口座や記録を分けると、使い込みや認識違いを防ぎやすくなります。
- 生活防衛資金：病気や失業など、急な収入減に備えるお金
- 近い将来の支出：引っ越し、家具・家電、更新費用など
- 2人の楽しみ：旅行、記念日、レジャーなど
- 将来の計画：結婚、住宅、子どもなど、2人で合意した目的
生活防衛資金と旅行費用を同じ口座に入れると、旅行に使った後で緊急時のお金が不足する可能性があります。優先順位を決め、緊急用のお金は簡単に使わない仕組みにしておくと安心です。
共同貯金を使う条件を決めておく
共同貯金を引き出すときは、2人の合意を必要にするのが基本です。少額の生活用品まで毎回相談するのが負担なら、「1万円を超える支出は事前に相談する」など、金額の基準を設けます。
次のような点をメモしておくと、後から確認しやすくなります。
- 誰の承認が必要か
- いくら以上の支出を相談するか
- 旅行や家具など、使用できる目的
- 余ったお金を翌年に繰り越すか
- 片方が立て替えた場合の精算方法
「共同のお金だから自由に使える」と考えるのではなく、入金した時点で用途を決めておくことが大切です。
同棲解消時の共同貯金も先に決める
同棲を続ける前提でも、共同貯金をどう分けるかは事前に決めておきましょう。後から話し合うと、誰がいくら入金したか、何に使ったかを確認できなくなる場合があります。
たとえば、次のような分け方があります。
- 入金額の割合に応じて分ける
- 残っている金額を半分ずつ分ける
- 家具・家電を引き取る人が相手に購入時の負担分を精算する
- 敷金など返金されるお金の扱いを別に決める
家具・家電の所有者や、退去時の費用負担も含めて、支出の記録を残しておくと確認しやすくなります。将来の結婚や共有財産の扱いを含む契約については、事情によって確認すべき点が変わるため、重要な金額を扱う場合は専門家への相談も検討してください。
ボーナスを貯金する前に話し合う順番
先に割合を決めるのではなく、共同生活に必要な金額から考えると、無理のないルールを作りやすくなります。
- 今後1年以内に必要な共同支出を書き出す
- 生活防衛資金など、使わずに残したい金額を決める
- 2人のボーナスの手取り額を確認する
- 共同貯金に回す金額と負担割合を決める
- 残りを個人の貯金・支出にする
- 口座、入金日、使用条件、同棲解消時の扱いを記録する
ボーナスの支給額が毎回変わる場合は、「毎回10万円」のような固定額より、「手取りの何％」と決める方が調整しやすいことがあります。一方、引っ越しなど目標額が決まっている場合は、目標額から逆算して具体的な金額を決める方法が向いています。
うまくいきにくいボーナス貯金の決め方
次のようなルールは、後から不満が出やすいため注意が必要です。
- 片方だけが金額を決める
- ボーナスの手取り額を確認せず、額面で分担する
- 「余ったら貯金する」とだけ決める
- 共同貯金の使い道を決めない
- 入金額や支出を記録しない
- 結婚や同棲解消など、将来の変更を考えない
大切なのは、ボーナスをいくら貯めるかだけではありません。お互いが納得して負担できるか、個人で自由に使えるお金が残るかも確認しましょう。
同棲中のボーナス貯金ルールの決め方
まず、ボーナスの手取りから共同生活に必要な支出と共同貯金の目標額を決め、その後に2人の負担割合を決めます。迷う場合は、共同分・個人分を分け、共同分は収入割合で負担する方法が基準になります。
最後に、入金額、目的、引き出し条件、同棲解消時の扱いを文章で残してください。「いくら貯めるか」だけでなく、「何のために、誰が、いつまで貯めるか」まで決めることが、同棲中のボーナス貯金を続けるポイントです。
